総務大臣（旧郵政大臣）の指定試験機関である電気通信国家試験センター（財団法人日本データ通信協会）が年2回実施している。工業高校などで通信、電子関係の学科を卒業した者や一定期間以上の実務経歴を有する者、総合無線通信士・陸上無線技術士等の資格を有する者は一部の科目が免除される場合がある。昭和60年以前は、電電公社の設備に自営設備の接続をするのは開放されていなかった関係で通信工事を行う業者向けに、パケット交換種、回線交換種、1種?4種など公社独自の試験が行われていた。これらの資格を持っていた者は、パケット交換種がデジタル1種に、交換種がデジタル2種、1種から3種がアナログ1種に、4種がアナログ2種へ工事担任者への資格の書き換えが行われていた。
基本的には3種、2種、1種の順で試験の出題範囲が大きくなる。また通信技術の進歩に伴い、ADSLやVoIPなど新しい通信関係の分野が年々追加されている。
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試験は科目合格方式を採っているため、基礎、技術及び理論、法規で基準以上の点（現在100点満点で60点）を取る必要がある。科目合格の場合は合格した科目が合格の日から2年以内に行われる試験なら免除される。また、基礎科目などにおいて種が違っても免除される場合がある。例えば、DD第2種で基礎が科目合格しAI第1種で技術と法規が科目合格した場合、AI第1種は次回の試験に於いてDD第2種の基礎の合格とAI第1種の技術、法規の科目合格が有るため全科目免除となる（この場合、申請を行う事でAI第1種の合格となる）等、科目合格を積み重ね受験する人もいる。